【出産費用】結構かかる? 通院・出産の費用【経験談・控除】

子育て

近年、少子化と言われますが
その少子化の一因や影響を及ぼしているものとして
「出産・子育ての費用」はあると思います。

その出産までの費用ってどれぐらいかかるか知っていますか?
意外と高いです。費用が少子化に影響を与えるのも納得します。

この費用はあまり知られていなくて、僕も経験まで知りませんでした。
実際に調べたり、自分で経験してみて
自分がこれぐらいの費用で産まれたのか。と驚きました。

意外と知られていない出産までにかかる費用。
合計でいくら掛かるのか、詳細はどうなっているのか。

今日は僕たち夫婦が経験した出産の金額と詳細をお伝えしようと思います。

合計金額 妊娠〜出産〜退院まで

まず、僕たち夫婦の合計金額を紹介します。
おおよその金額になります。

病院で検査をして妊娠の発覚して通院し
予定日より1日早く出産して退院するまでの総合計金額は・・・

59万7640円でした!

これは出産育児一時金を除いて、総合計の金額です。
実際の出費としては、出産育児一時金が加わるので

17万7640円です!(実際の出費)

出産育児一時金があったとしても高いですね。
では、詳細を説明していきます。

出産までの通院費

妊娠発覚〜妊娠初期終わりまで

この妊娠発覚から妊娠初期までは妊娠期間で表すと
おおよそ妊娠3〜4ヶ月の間です。
そして、この間では約1万円程度の金額がかかります。

まず、身体の変化を感じ始めて「妊娠かも?」と思い、
病院へ行き、そして産婦人科で妊娠の検査をします。

かかる病院で変わってきますが、
僕たちの場合はここで診察代として8000円かかりました。

大体ですが、妊娠が発覚してから妊娠初期と言われる
妊娠6ヶ月までは1ヶ月に1回のペースで通院をします。

そして、ここから1ヶ月に1回、経過観察のために通院をし
通院ごとに診察代として1000円払い続けます。

これで妊娠4ヶ月までであっという間に1万円はかかりました。

妊娠中期〜後期と母子手帳の交付

妊娠中期から後期の期間、おおよそ妊娠5ヶ月〜10ヶ月です。
この期間にはおおよそ2万円が通院でかかります。

まず、妊娠中期とされる妊娠5ヶ月〜7ヶ月までは
2週に1回のペースで通院をしなければなりません。
そのため、2ヶ月で4回の診察代がかかります。

そして、妊娠後期とされる妊娠8ヶ月〜10ヶ月になると
週に1回のペースの通院になります。

また、ここでは胎児の様子を頻繁に調べるため
胎児を診るための機器を使用します。その使用料もかかります。
そのため、この頃には一回3000円の通院費になってきました。

これらを含めて妊娠中期〜後期では2万円の出費になります。

また、胎児の心臓の動きが確認される頃、
おおよそ妊娠中期に母子手帳が交付されます。

この母子手帳では妊婦と胎児に必要な検査が無料
もしくは割引で受けることができますが
決して通院費がなくなることはないので注意です。

出産から退院までの費用

陣痛が始まって病院へ行き、出産に備えて入院するか分娩になります。
そしていよいよ出産のタイミングです。

この時の子供が生まれる感動は非常に素晴らしいものがあります。
しかし、実のところ、裏では刻一刻と費用が発生しています。

病院ごとで異なりますが、例えば、こんな費用が掛かっていたりします。

  • 病院の診療時間外の特別費用
  • 休日・祝日の費用
  • 入院すべきかの診察料
  • 分娩室の使用料など

生命誕生の瞬間にも裏ではこんな感じで費用が発生しているんです。

そして出産が終わったら1週間程度の入院になります。
ここでも入院費・部屋代・食事代などが加算されています。

総合病院ならまだ費用は低めですが
個人の病院でサービスがいいところだとより価格が高いです。

僕たちの場合は、きれいな病棟で個室付き、料理もシェフが作る
個人病院だったため、出産から退院まで合計56万7640円かかりました。

出産育児一時金があっても14万7640円の出費です。
子供の誕生にここまで請求されると入院する病院も考えてしまいますね。

少しでも出費を抑えるには?

今までで結構な金額が出産までにかかると分かりました。
15万程度だとしても結構痛いですよね。

この出費を抑えるために2つの制度を有効に活用しましょう。

医療費控除

1月1日から12月31日までの一年間で掛かった
医療関係の出費をある程度控除してくれる制度です。
例えば、出産や入院の医療費や出産時に病院へ向かった交通費などです。

1年間で10万以上払っていた場合は、高確率で
この制度が適用されることが多いです。
詳しくはこちらで確認してみてください。

高額療養費制度

この高額療養費制度は、もし出産が帝王切開などの
異常分娩であった場合は対象になりますが
自然分娩であった場合は対象外です。

高額療養費制度は健康保険が適用される治療があった場合
この制度の対象になり、それが帝王切開などにあたります。

所得によって制度が適応される治療費が異なります。
多くの方は1ヶ月の治療費が8万円以上であった場合に
この制度が適応されます。

詳しくはこちらを参考にしてみてください。

まとめ

いかがでしたでしょうか?

意外と出産までの費用ってかかりますよね。
この金額だと少子化になってしまうのも否定できないです。

もっと国や地方自治体の制度がより良くなることを望みましょう。

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